企業のグローバル化にともない、現在では大企業だけではなく、中小や民間企業においても海外展開する機会が増え、「海外で働く事」が大変身近になっています。
慣れない海外生活や職場環境の変化、言葉の壁、習慣の違いに戸惑い、日本人社会での人間関係などが引き金となり、気分がふさぎ、うつ病を発症するひとが後を絶ちません。

海外駐在には大きく分けて2つのパターンがあり、それぞれ抱える問題が異なります

単身で赴任するパターン

独身で海外赴任となり、現地で孤独な生活を送っている

単身赴任で家族と離れて暮らしている為、家庭関係が崩れてしまった

単身赴任で日本に残した妻（夫）が育児ノイローゼになってしまった

家族で赴任するパターン

赴任者本人

慣れない土地での業務に加え、家族へのケアなどあらゆる重圧に耐えきれない

帯同者：妻（夫）

赴任者が多忙であるため、子育てに協力が得られず、ワンオペ育児でメンタル崩壊

赴慣れない異国で専業主婦（主夫）の道を選ばざるを得ない/キャリアを手放したこと
によるアイデンティティーの喪失

子供

日本人学校や現地校でのいじめ等問題

現地の生活になじめず孤独を感じる

現在の日本企業では残念なことに、形式だけのサポートは存在するものの（ストレスチェックシートでの実施のみ：2015年より義務化）海外赴任者への健康管理体制は充分とは言えません。
そういった対応不足こそが労働者と企業の重大なリスクになっています。

家族帯同となれば、赴任者本人だけではなく、その家族のケアも必要となってきます。 またそれとは逆に単身での海外赴任の場合も、残された家族がメンタルヘルスの問題に直面するケースもあります。
最悪の場合、うつ病が引き金となり、帰任、家庭崩壊、離婚、離職、自殺などの問題が毎年発生しています。
赴任者の「心のケア」対策を実行する態勢の構築なしに、安全配慮義務の遵守、健康経営の実現はありえません。

組織のメンタルヘルス対策は、厚生労働省のメンタルヘルス指針にある「４つのケア」の展開が一般的です。
弊社では4番目のケアである「事業場外・専門家資源によるケア」を請け負っています。

海外赴任中は職場内問題が中心であったり、家庭内のプライベートな問題が寄せられる特性上、なかなか相談しずらいという問題もあります。

既存の在職者とは異なるべき「第三者性・外部性の確保」の点が曖昧となるため、心理カウンセラーとして専門的かつ中立的な立場で心理相談業務を担うことができます。

弊社は在籍する5名の臨床心理職専門家が、より専門的な心の健康づくりを提供するため、必要に応じて、各企業・事業場内に参画し、心理カウンセリングと支援を担当することを目的としています。

法人向けプログラム

個人向けプログラム

※個人的プログラムは基本的にどのような悩みもお受けいたします。
例）社内トラブル、パワハラ、セクハラ、家庭内DV、不倫問題、アルコール依存症、ギャンブル依存症、いじめ問題等

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